結婚式場やドレスショップなどを展開するブライダル業界が、いま大きな転機を迎えている。コロナ禍による打撃を乗り越えたかに見えたが、結婚式そのものへの需要が長期的に低迷し、業界は厳しい局面に立たされている。

2024年度には、結婚式場や相談所の倒産が13件、休廃業・解散が37件にのぼり、いずれも過去最多クラスの数字を記録。業界の縮小傾向が明らかになっている。

増え続ける「ナシ婚層」…式を挙げない選択が当たり前に？

背景には、価値観の多様化がある。近年は「ナシ婚層」と呼ばれる、結婚式を行わないカップルが増加。お金がないわけではなく、「生活費や新婚旅行に回したい」といった理由から式を省略する傾向が強まっている。

また、SNSの普及により、写真撮影だけで済ませる「フォトウェディング」のニーズが拡大。2022年にはその市場規模が1000億円を超えたとも報告されている。

若者の間でも「そもそも結婚って必要？」といった声が聞かれ、結婚そのものの価値が再定義されつつあるのが実情だ。

平日のチャペル開放、7万円台の式……新たな収入源の模索

こうした状況を受けて、業界各社は次々と新サービスを打ち出している。

例えば、大手ブライダル企業ノバレーゼでは、空いている平日を活用し、結婚前のカップルを対象にした音楽イベントをスタート。普段立ち入れないチャペル空間を体験してもらうことで、将来的な式の誘致につなげる狙いだ。

一方、株式会社レックが展開する「小さな結婚式」は、7万円台から式を挙げられるサービスを提供。挙式のみや会食とのセットなど、予算やライフスタイルに合わせた柔軟なプランで、経済的な理由や再婚、子ども連れのカップルなどに対応している。

「結婚＝式」はもう古い？ 多様なニーズに応える時代へ

従来の「豪華な結婚式が常識」という価値観は、すでに過去のものとなりつつある。今後、ブライダル業界が生き残るためには、土日祝日だけに頼らず、平日も含めた施設活用、そして多様化するニーズに応える柔軟なサービス展開が不可欠だ。

ノンフィクションライターの石戸諭氏も「コロナ禍は結婚式の存在意義を根本から問い直す契機になった」と語る。未婚率の上昇や晩婚化が進む中、「結婚しない自由」も広まりつつある。

だが、結婚という選択をする人々がいなくなるわけではない。その少数派となりつつある“結婚したい人々”に寄り添い、その想いを叶えるための改革こそ、今のブライダル業界に求められている使命だ。