2024年10月にリクルートワークス研究所が実施した調査によると、職場での人事異動に関する不満の中でも、「望まない勤務地への異動（転勤）」が最も退職を考えるきっかけになっていることがわかりました。

調査は全国の約1万人を対象に行い、その中から正社員に絞って分析。異動に関する5つの項目（望まない職種・勤務地・部署・上司・役職の降格）について、「退職を考える」「どちらかといえば考える」「どちらかといえば考えない」「考えない」の4択で回答してもらいました。

その結果、「望まない勤務地への異動」で「退職を考える」と答えた人は30.4%と最も高い割合となりました。その他の項目では、「望まない職種への異動」が21.3%、「望まない上司のもとへの異動」が21.0%、「望まない部署への異動」が18.9%、「役職の降格」が15.9%となり、いずれも2割前後でした。

とりわけ転勤に関しては、「どちらかといえば退職を考える」と答えた人も32.2%にのぼり、両者を合わせると約6割の人が転勤を理由に退職を検討すると回答しています。人事異動の中でも、転勤が特に強い退職要因になっていることが浮き彫りになりました。

調査を担当したリクルートワークス研究所の古屋星斗主任研究員は「転勤は職場での摩擦の中でも、特に受け入れがたいものになっている」と指摘します。

一方で「転勤NG」に対して「わがまま」や「自分勝手」というイメージを持つ人もいますが、古屋氏は「そうではない」と説明します。背景には社会の変化があり、「共働き世帯の増加や、性別に関係なく家事・育児・介護を担う人が増えたことで、今の生活拠点から離れられない事情があるのは自然なことだ」と分析しています。